皆さまは「自家消費型太陽光発電」をご存じでしょうか？

太陽光発電の新たなあり方として、メリットの多い自家消費型太陽光発電は昨今注目を集めています。

今回は、自家消費型太陽光発電とはどういった仕組みや導入のメリットについてご紹介します。

是非最後までご覧ください。

自家消費型太陽光発電の仕組み

自家消費型太陽光発電とは、工場や企業などの屋根に太陽光パネルを設置することで、

事業で使用する電力を太陽光パネルで発電された電力で賄う仕組みです。

FIT制度を活用した売電型太陽光発電が売電収入を得ることを目的としているのに対して、自家消費型太陽光発電は電気代の削減などを目的としています。

自家消費型太陽光発電導入のメリット

電気代を削減できる

自家消費型太陽光発電を設置するメリットとして、まず皆さんが思い浮かべるのが電気代の削減でしょう。

近年問題視されている燃料費の高騰や、5月に価格改訂された再エネ賦課金など電気代は高騰し続けています。

そこで、注目を集めるのが自家消費型太陽光発電です。

自家消費型太陽光発電を導入すると、発電した分だけ電気を購入する必要がなくなることから、電気代の削減に繋がります。

企業の脱炭素化への取り組みに繋がる

2つ目のメリットとして、企業の脱炭素化への取り組みに繋がることが挙げられます。

近年、日本全体で脱炭素化へ向けた動きが進んでいます。

2015年にパリで開催された気候変動枠組条約締約国会議（COP21）にてパリ協定が採択されました。

パリ協定採択以降、日本としても、2020年の菅総理大臣所信表明演説での

「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」

という発言により、脱炭素化へ向けた動きが加速しています。

実際、ESGの観点が企業経営において重視され始め、脱炭素へ取り組まない企業には大きなリスクがあると捉える投資家や金融機関が増えています。

そのため、今後脱炭素化が企業の差別化要素から必須条件になることが予測されます。

そこで、発電時にCO2を排出しない自家消費型太陽光発電を設置することが、企業の脱炭素化への取り組みに繋がります。

BCP対策に繋がる

3つ目のメリットとして、BCP対策に繋がることが挙げられます。

BCPとはBusiness Continuity Planの略であり、災害時やテロなどの緊急事態が起こった際に、事業に影響する損害を最小限にとどめ、中核事業の継続や早期復旧を可能とするために定める計画のことです。

日本でもBCPに対する企業の意識は年々高まっています。

実際に、大企業の取引先選定の際に「BCP対策を行っているかどうか」という基準が設けられる事例が増えてきており、中小企業として今後生き残っていくためにはBCP対策を行うことが必須であると言えます。

そのBCP対策の具体的手法の一つが自家消費型太陽光発電です。

また、自家消費型太陽光発電と蓄電池をセットで導入することで、災害時などでも継続的に電気を使用することができます。

まとめ

自家消費型太陽光発電を導入することで、電気代削減だけでなく脱炭素化やBCP対策など様々なメリットを享受することができます。

また、自家消費型太陽光発電の導入が進んでおり、補助金や優遇税制などが豊富な今こそ導入のチャンスだと言えます。

ぜひ皆さまも、自家消費太陽光発電の導入をご検討ください。